銀行口座や、郵便貯金口座も名義・住所の変更が必要です。
銀行口座は最寄りの支店での手続きができます。通帳・キャッシュカード・新旧の届出印・新旧住所の確認ができる証明書を持っていきましょう。
郵便貯金口座は最寄りの郵便局で手続きができます。郵便局にある氏名変更届書・住所変更書、通帳・証書・保管証・キャッシュカード、氏名変更後の印鑑、本人確認書類と手続きに必要なものが多いので気をつけて。

クレジットカードの手続きはカード会社に連絡をし、名義変更・住所変更・指定決済口座の変更に必要な書類を申請、提出するのが基本的な流れです。ハネムーンなど海外でカードを使う場合に、カードとパスポートの名義が異なるとトラブルの元になるので注意しましょう。各カード会社によって必要な書類が異なりますので、詳しくは電話・HPなどを確認して。

生命保険・損害保険は名義・住所の変更のほか、支払い方法やプランの見直し、受取人の変更などもやっておきましょう。住所のみの変更はインターネットで手続きできる保険会社などもありますが、改姓届けや受取人の変更には特定の書類が必要となります。電話やHPから契約している保険会社にお問合せを。

公共料金としては電気・ガス・水道などが挙げられます。

電気は新規の場合、所定の電力会社に電話で申込書を請求、または新居に備え付けの「電気使用申込書」を提出しましょう。地域によってはインターネットで申し込むこともでき、その場合は申込書が不要です。電気使用者の引越しのみで対応する場合は、「電気ご使用量のお知らせ」に記載されているお客様番号を使用し、インターネットで手続きが可能です。入居3日前程度を目安に確認しましょう。
ガスは所定のガス会社に電話、インターネットで連絡をし、開栓の日時を決めます。開栓時は立会人と印鑑が必要となるので注意して。使用希望日から1週間ほど余裕を見て申し込みましょう。
水道の開始、名義の変更などは電話で申し込みができます。地域によってはインターネットでの申し込みも可能です。入居3日〜4日前を目安に所定の水道局営業所に連絡しましょう。

基本的に電話・インターネットで連絡し名義変更・住所変更・支払方法変更などの書類を申請、記入して返送します。改名や住所変更が証明できる書類が必要となります。家族割引などお得なプランへの変更もあるので、早めに手続きを済ませましょう。携帯電話会社によっては窓口でしか受け付けない場合や、必要書類が異なることもありますので確認は怠らずに。

引越しの前に最寄りの郵便局で転居届けを提出すれば、1年間、旧住所あての郵便物を新住所に無料で転送してもらえます。本人の確認が出来るもの（免許証などでOK）を持って早めに窓口に行きましょう。
なお、窓口に行くのが難しい場合は、所定の転居届けに記入し郵送しましょう。郵送した場合には新住所に配達の際、本人確認を求められることがあります。