認知症高齢者と介護者をAIでサポートするコミュニケーションロボット「だいちゃん」、月額レンタルでリーズナブルな価格を実現

「介護にかかわるすべての⼈をハッピーに」をビジョンに掲げ、認知症コミュニケーションロボットの開発販売と、認知症介護施設を運営展開するザ・ハーモニー株式会社は、2023年4⽉25⽇から認知症⾼齢者向けコミュニケーションロボット「だいちゃん」の販売を福岡・⼤阪・東京にて開始している。

「だいちゃん」について

認知症コミュニケーションロボット「だいちゃん」は、認知症高齢者向けのぬいぐるみ型コミュニケーションロボット。自社の認知症介護施設で培った知見やノウハウを活かした、独自開発のAIを活用した認知症対話システム(2022年9月15日に特許登録済み)を搭載。認知症高齢者の会話のテンポなどを計測することで不安な感情を検出し、認知症の周辺症状を抑制するようなコミュニケーションが可能となっている。

「だいちゃん」は同社の代表・高橋氏自身が介護士として、現場の慢性的な人手不足や認知症特有の介護の難しさを目の当たりにした経験と、「テクノロジーの力で認知症介護の課題を解決し、よりハッピーな介護を提供したい」という想いのもと、2019年4月より開発を開始。福岡県内の介護施設・医療機関・自宅など27箇所42台(自施設を除く)に導入・検証を実施し、改良を加えていった。

認知症高齢者に会話や歌やクイズなどを楽しんでもらうことにより、以下の実現を目指している。
・認知症高齢者のQOLの向上
・認知症の中核症状の進行の鈍化
・認知症の周辺症状の発生頻度の減少
・介護者(※)の心身の負担の軽減
※医療機関、介護施設、自宅などで認知症高齢者の介護を行う人のこと

「だいちゃん」の機能

「おはなしモード」「うたモード」「クイズモード」「セリフ機能による介護誘導」の4つで、認知症高齢者の笑顔を増やし、介護者の介護負担を軽減する。

「だいちゃん」の特徴／認知症高齢者の介護現場に最適化された製品設計

独⾃システムで会話相⼿の集中度を判断(特許取得済み)
認知症⾼齢者の会話の内容やリズムから、相⼿の集中度を判断。集中度が⾼い時は同じ話題を掘り下げ、低い時は話題を変えたり歌ったりして、認知症⾼齢者とのコミュニケーションを持続する。

雑音が大きな介護現場でも、おしゃべりがスムーズに進む
大音量のテレビや食事準備などの騒音下でも、「だいちゃん」は大きな声で発話し、会話相手の声も認識できるよう、介護現場での使用に最適化されている。

「本体ボタンで操作」と「スマホアプリで操作」を状況に合わせて使い分け可能
本体ボタンのみのカンタン操作と、スマホアプリでの「クイズモード」「セリフ機能」「会話スピードの調整機能」など多彩な機能の操作を使い分けることができる。

長期間使えるサポート体制とリーズナブルな価格帯
初月無料、2〜4カ月目まで月額3300円、5カ月目から5500円のリーズナブルな価格を実現。また、アプリの更新による機能の向上やコンテンツの追加を定期的に行う。アプリの更新や故障時の修理交換も月額費用に含まれるため、長期間でも安心して使うことができる。

認知症⾼齢者向けコミュニケーションロボット「だいちゃん」について、担当者に話を聞いてみた。

「(今回の商品の意図や目的は？)介護施設での介護負担の軽減や在宅で介護されているご家族様の介護負担の軽減、そして、被介護者の笑顔を増やすことを目標に認知症コミュニケーションロボットとして販売を開始しました」

「(今回の商品のポイントは？)認知症介護施設を運営展開するザ・ハーモニー株式会社が、自社の認知症介護施設で培った知見やノウハウを活かし、開発・販売を行っています」

販売情報

・販売開始日：2023年4月25日
・販売地域：福岡、大阪、東京
・購入方法：「だいちゃん」のサービスサイトより申込み
・販売価格：月額レンタル、故障による修理交換費用込み(送料別)
※基本プラン：初月無料、2〜4カ月目まで月額3300円、5カ月目から5500円
※年間プラン：年額一括払いでさらに20％OFFの4万7520円

コンセプトムービーと公式サイトについて

ザ・ハーモニーのビジョンやチャレンジに共感し、同じ志を持つ仲間として、「だいちゃん」のコンセプトムービーと公式サイトは株主である面白法人カヤックが制作を担当している。

面白法人カヤックのコメント
「だいちゃん」と高齢者が会話しているのを初めて見た時に、「介護の未来が変わるかも」と思いました。「だいちゃん」がいる現場の温かい雰囲気や会話から受けた印象を、リアルに伝えられるようなサイトデザイン・ムービーに仕上げました。介護の未来をクリエイティブで後押したいという気持ちを込めています。

※記事内の価格は特に記載がない場合はサービス料・税込み表示です。商品・サービスによって軽減税率の対象となり、表示価格と異なる場合があります。