JINSがサステナブルなプロジェクトを発足、渋谷区のすべての公立小中学生にブルーライトカットメガネを寄贈

2021年10月14日 19:56更新

東京ウォーカー(全国版)

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3月18日、「JINS SCREEN寄贈式&トークセッション」が実施され、東京都渋谷区の小中学生約9000人にブルーライトカットメガネが寄贈された。

ブルーライトカットメガネ「JINS SCREEN」が渋谷区の公立小中学校の子供たち約9000人に寄贈された


4月に20周年を迎えるアイウエアブランド「JINS」を手掛けるジンズホールディングスは、「未来の日本の目を守る」をテーマに、子供たちの目の健康を守っていくための新たなプロジェクトをスタート。

スマホやタブレットを使用することが一般化した昨今、子供たちがスクリーンに向き合う時間は増加傾向にあるが、特に昨年からは新型コロナウイルス感染拡大に伴い、オンライン授業が普及。さらに、文科省が推進する「GIGAスクール構想」によって、今年度中に1人1台の端末が整備されようとしており、子供たちの生活や学習環境が急速に変化している。

そのような中で、機能性アイウエアとしてのブルーライトカットメガネ「JINS SCREEN」(旧JINS PC)を日本で初めて販売し、子供たちに目の仕組みや健康の大切さを伝える活動「見る育」を続けてきた同社は、子供たちの目を守るための新たな取り組みに着手。

左から、寄贈式に参加した東京都渋谷区教育委員会 教育長の豊岡弘敏氏、東京都渋谷区長の長谷部健氏、ジンズホールディングス代表取締役CEOの田中仁氏

その第一歩として、今回ICT教育システム「渋谷区モデル」で、教育環境の整備を進めている渋谷区の公立小中学校の子供たち約9000人(2021年4月時点で在席するすべての小学生約7000人と中学生約2000人)に、ブルーライトカットメガネ「JINS SCREEN」を寄贈することを決定した。寄贈するのは、ブルーライトを25%カットする高品質のレンズを搭載したメガネで、4月より各学校を通じて順次、子供たちに配布予定(※度付きレンズへの変更はJINS店舗にて無償交換を実施する)。

ジンズホールディングス代表取締役CEOの田中仁氏は「世界中で近視人口が増加しており、子供たちの視力低下も問題になっている。近視人口率は、都内公立小学校で76.5%というデータも。これはパンデミックともいえる危機的な状況です。(教育の場なども含め)タブレットなどとの接触時間が増加しており、子供の発育・健康への影響、特に目に対する影響を懸念する声が広がっていますが、そのような中で、ディスプレイとの正しい向き合い方、新しい暮らし方の概念が必要になってきている。その新しい暮らし方の概念を、JINSがサポートして、広げていきたいと考えています」と、今回のプロジェクトが発足した経緯を説明。

“サステナビリティ”を重視したブランドを目指す同社は「その取り組みの1つとして、子供たちの目の健康を守るということに特に注力していきたいと考えています。今後は、寄贈だけに留まらない、さまざまな活動を、同じ思いのパートナーと手を結んで展開していきたい。JINSはこれからもアイウエアの可能性を拡張していきたいと考えています」と、今後の展開についても語っていた。

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