「社内公用語が英語化したら…」5人に1人は転職を検討！

先日、楽天が「日本企業であることをやめ、世界企業になる」と発表し、社内公用語を英語化すると宣言。この話題はニュースとなって物議を醸したが、今回、20～49歳の会社員1000人に「もしも会社の公用語が英語になったら？」と質問したところ、「転職を検討する」と答えた人は5人に1人と、やや多めの結果に。不景気のこの時代でも、即座に「転職」を考えるほど、英語をネガティブに捉えている人が多いことが分かった。

今回、「Gabaマンツーマン英会話」を運営するGABAは、20～49歳の会社員男女1000人を対象に「自己投資に関する調査」を実施。「会社の公用語が英語になったら？」という質問に、4割半ばの人が「英会話スクールに通う」と回答した。これに対し、「転職を検討する」と答えた人は19.1％と、約5人に1人がいともあっさり転職を考えてしまうほど“英語の習得”に消極的な様子。人生を左右させてしまうくらい、語学の勉強をヘビーだと感じている人が多いことが浮き彫りとなった。

ちなみに、会社の公用語が英語化した場合、「英会話スクールに通う」「英会話教材を購入して勉強する」「テレビの英会話番組で勉強する」「ニンテンドーDSなどゲーム機を使って勉強する」など、なんらかの形で「英語を勉強する」と答えた人は74.2％いるが、男女別に見ると、「勉強する」と答えた男性は70.2％、女性は78.2％という結果に。女性の方が8.0ポイント上という結果で、中でも、30代の女性は、81.5％と8割強の人が新たなチャレンジに関心を抱いている様子。この世代の女性は、自己投資に対する意欲が高いことが判明した。

「すでに自分の会社の公用語が英語」と回答した調査対象者は0.4％と、実際にはまだ、日本に英語化の波は押し寄せてきていないようだが、英語に限らず、会社員にとってビジネススキルのアップは常に求められるもの。自己投資に興味を持って、アグレッシブにスキルを磨いていくのが、成功の秘訣なのかもしれない。【東京ウォーカー】