将来、いったいお金はいくら必要なのか。離婚や介護、“想定外のライフイベント”に要注意

将来に備えてお金を貯めるには、ライフプラン、マネープランを考えることが欠かせない。しかし、「そのプランから抜け落ちがちなものがある」と指摘するのは、ファイナンシャルプランナーとして活躍する伊藤亮太さん。いったいどのようなものを見落としてしまうのだろうか。話を聞いた。

若くても老後に不安を抱える人が増加中

今、「若い人であっても老後に対して不安を持っている人が増えている」といった話をよく見聞きします。その背景にあるのは、単純に給料が上がっていないということがひとつ。上がっていないどころか、むしろ下がっているのが現実です。

生涯賃金でいうと、30年ほど前であれば3億円といわれていましたが、今は2億円ほどです。その差は歴然としています。

それに加えて、少子高齢化による年金問題もあります。労働力人口がどんどん減っているなか、限られた働き手がたくさんの高齢者の生活を支えなければなりません。支える側の現役世代からすれば、給料は下がっているのに支払う社会保険料は増えています。

しかも、自分たちが老後を迎えたときには、もらえる年金の金額は今と比べて下がるかもしれません。そんなふうに考えると、自分の将来に対して不安を持っている人が増えているのも当然のことかもしれません。

ただ、このこと自体は一概に悪いことだといい切れないとも思います。将来に対して不安を抱えているからこそ、自分のお金の使い方や人生について真剣に向き合い、考えている人も増えていると見ることもできるからです。

大きなライフイベントにはいったいいくら必要？

では、自分のお金の使い方や人生についてどのように考えればいいでしょうか。私からは、「ライフイベント」について考えておくことをおすすめします。老後を迎えるまでのあいだには、日々の生活とは別に、大きな出費を伴うライフイベントが少なくありません。

主なライフイベントとしては、結婚や出産、子どもの教育、住宅購入などが挙げられます。それぞれについていくらくらい必要なのかを想定しておきましょう。そうしなければ、そのときがきて「お金が足りない！」と慌ててしまうことになりかねないからです。

もちろん、その「いくら」については人それぞれですが、ここでは参考のために一般的な金額を示してみます。結婚に必要な資金は300〜400万円程度です。ただし、親からの援助やご祝儀もありますので、すべてを貯金でまかなう必要はありません。あるいは、コロナ禍以降には、結婚式を挙げないという選択をする夫婦も増えています。

出産に関しては、自治体によって補助金などにかなりの違いがあり、それこそ居住地次第となりますが、平均としては40〜50万円程度。同様に、住宅購入費も居住地によって違いが大きなもの。地方なら数百万円で済むようなケースもありますが、東京で注文住宅を購入するなら、土地代と上物で6000〜7000万円程度、場所によってはそれ以上のお金が必要です。

また、人によって特に大きな開きが出てくるのが、子どもの教育資金。小学校から大学まですべて公立校に入れるのであればだいたい1000万円程度となりますが、すべて私立校なら倍の2000万円を超えます。もちろん、子どもが医学部に入るとなると、その額はさらに大きくなります。