オリンピックに関わる“仕事探し”が急上昇傾向！Indeedがデータを発表

“仕事探しはIndeed”のCMソングでおなじみのIndeed Japanが、Indeedで検索されたオリンピック・パラリンピック関連の求人情報検索に関するデータを発表した。

関連ワードの推移をみると、東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催が決定した2013年9月の求人検索数は、前月に比べ約634パーセント増加。それ以降、2018年3月まで検索数は全体的に増加傾向にあることがわかる。

日本での開催決定以降、海外で開催されるオリンピック・パラリンピック競技大会に比べ、求職者の自国開催大会関連の職に対する興味・関心が高まっていることがうかがえる結果となった。

またリオデジャネイロオリンピック・パラリンピックが開催された2016年8月は、前月に比べオリンピック・パラリンピック関連の求人情報検索が273パーセント増加している。

開催期間中に様々なメディアで競技の中継や選手の活躍が放映されることが仕事探しにも影響し、「オリンピック・パラリンピックに関わる仕事をしてみたい」という動機のきっかけになっていることも示唆されている。

夏季大会と比べて関心度が低い傾向にある冬季大会だが、平昌2018オリンピック・パラリンピックではソチ2014オリンピック・パラリンピックに比べ、検索数が139パーセント増加。

メダル獲得数が過去最多を記録した日本人選手団の活躍や、平昌という地理的な近さも影響し平昌2018オリンピック・パラリンピックは日本人の関心も高く、日本にいる求職者に強いインパクトを与えたと推測される。

ウォーカープラス編集部